- 【環境リテラシー向上ブログ】間もなく再開します。
- 【ＮＨＫ海外ネットワーク】中国温暖化対策・各国も参入
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2008.04.20 SundayJUGEMテーマ：環境問題
日曜日夕方に放送されているNHK海外ネットワーク。
そこで、中国の温暖化対策とそれをビジネスチャンスと捉えてEU諸国、アメリカをはじめとした先進国というテーマで特集が組まれていた。
中国は京都議定書において削減目標を課されていない。
中国は削減目標を課されている先進国に含まれていないからだ。アメリカに次ぐ世界第2位の温室効果ガス排出国に削減目標が課されていないことはそもそも問題ではあるが、そこはポスト京都議定書（2013年以降）に期待しよう。
その中国が環境ビジネスの巨大マーケットとして注目を浴びている。
その理由は大きく二つ。まず先進国に課されている削減目標は自国に限らず、他国の削減量で補完できるためだ。また、そのために中国で稼動している発電所などのプラントを最先端の技術力を適用した改修、または刷新することでビジネス的な旨みがそこにあるからだ。
番組では、EUが中国で最も利用度の高い石炭による発電において発電の効率化による二酸化炭素の削減やそこで発生した二酸化炭素を地中に深くに排出することなど、中国側と共同で進めるプロジェクトについて紹介されていた。また、アメリカでは中国が総発電量に占める原子力発電による配分を2020年までに現状の3%から5%に引き上げることを目標としていることに乗じて、原子力発電のプラント建設に力を入れている。
では、日本は？
日本もCDM（クリーン開発メカニズム）*などを通じて中国のマーケットに参入してはいるものの、番組では紹介されてはいなかった。ただ、EU、アメリカよりも対応が遅れているのは間違いないのだろう。
以下、私見。
中国は、日本からするとEU諸国やアメリカよりも物理的にはるかに近い。なのに後手に回っている。番組では日本は中国における環境ビジネスにおいて戦略的な取り組みが必要だと提言されていた。戦略、仕組み。日本の苦手分野ばかりである。後手になるのは想像に難くない。戦略、仕組み作りについては日本の永遠の課題だ。原子力発電に目をつけ、そこを集中的に攻めるアメリカ。アメリカらしい考え方だ。このアメリカの取り組みについては日本は無視してよいと思うが、EUの取り組みは日本がやりたいこととかなり被っている気がする。後発の日本が巻き返すことができるのか？
*CDM（クリーン開発メカニズム）
先進国と途上国が共同で温室効果ガス削減プロジェクトを途上国において実施し、そこで生じた削減分の一部を先進国がクレジットとして得て、自国の削減に充当できる仕組み
- 【環境ジャーナリズム講座】雑誌、Webで伝える温暖化〜その2〜
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2008.03.18 TuesdayJUGEMテーマ：環境問題
前回に引き続き、3月11日に開催された環境ジャーナリズム講座のレビュー。
フランスで創刊され、現在は各国語で出版されている月刊ファッション雑誌、マリ・クレール。世界27カ国で発行されており、自立した働く女性を強く意識した雑誌とも紹介されている雑誌だ。そのマリ・クレール*編集部の谷口氏が行った講演「マリ・クレールの環境問題へのアプローチ」について紹介したい。
エコリュクスという言葉をご存知だろうか。
リュクスとは「自分にとっての贅沢」「安らぎのある贅沢」、「物質的な贅沢さというよりは、心の余裕を感じさせる豊さ」を意味する。エコと聞けば質素・節約というイメージが強い人が多いと思われる。そういったイメージが定着していた感のあるところに、「贅沢」という概念を持ってきたのがマリ・クレールだ。この考え方には深く共感する。エコは豊かさを失わせるものではなく、豊かさをもたらすもの。この考え方をベースに環境問題に取り組めばポジティブな展開になるはずだと思うからだ。
マリ・クレールの代表的な取り組みとしては、愛知万博において環境問題にも積極的に取り組む「Luis Vuitton」とタイアップ記事を掲載したり、日経新聞社や環境省とコラボレートしたりとその活動は年々幅が広がっている。 また、マリ・クレールではメディアとしての役割を読者のアクションに繋げることとして、明確に意図して取り組んでいるところが素晴らしいと感じた。
また、「CSR（企業の社会的責任）は企業のステータスとなるもの」「環境問題について子供たちへの教育が大切である」などの見解は私も同様に考えていたことであり、自らが訴求する方向性の再確認の場となった。
メディアを媒介とした環境教育→環境リテラシーの底上げ
これこそが今、私が行っている活動そのものだから。
*マリ・クレールについての詳細はこちら
⇒マリ・クレール オンライン
- 【環境ジャーナリズム講座】雑誌、Webで伝える温暖化〜その1〜
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2008.03.11 TuesdayJUGEMテーマ：環境問題
今回のテーマは記事タイトルにある通り、『雑誌、Webなどのメディアを通じてどう温暖化を伝えるのか？』だった。温暖化に限らずともメディアを通じた情報の伝達は多くの企業、各種団体が注目している部分でもある。
フリージャーナリストの志波氏は、温暖化を取り扱う各種メディアには以下のような特性があるとしていた。
テレビ：上品、慎重
雑誌：意欲的、偏りすぎ
以下、私見。
この分析はテレビが視聴者の反響が大きいマスメディアと捉えると、納得がいってしまうろころがある。なぜなら、反響が大きいが故に慎重にならざるを得ないというスタンスが生まれやすいからだ。また、テレビは特集番組が組まれないかぎりは簡単な状況報告や結果報告に終わってしまうところがある。それは時間的制約、番組制作上の制約があるので致し方ない部分もある。対して雑誌は、紙面を割く以上は目を引くようなインパクトを求めため、意欲的であり、偏った見方をすることで主張ポイントを明確にしているところがあるのではないだろうか。伝え方はともあれ、温暖化について語る場合には過去、現在以上に今後10年、20年、そして100年先のことを考えてメッセージを伝えるべきであると私は思う。
チーム・マイナス6％のわかりにくさがそこにある。実際に温室効果がズを6％（1990年比）減らしたところでほとんど影響がないことをしっかり示すべきだ。それを示した上で、京都議定書の約束期間（2008年〜2012年）での取り組みの意義をそれ以降の取り組みと連動させて見せるべきだ。あくまでこれは個人的な見解であるが、京都議定書の約束期間は、あくまで抜本的な温室効果削減を図るポスト京都議定書を見据えた試行期間である。
- 【動画】「地下壕」は未来のマイホーム？地球に優しい砂漠の町の暮らし
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2008.02.17 SundayJUGEMテーマ：環境問題
オーストラリアの砂漠の町ホワイトクリフス。
そこでは日中の最高気温は50℃にも至る。最低気温については語られていなかったが、砂漠の特性上、おそらく夜間は冷え込むはずだ。そんな気候で繰らず人々が考え出したのが「地下壕」。
砂岩を削って作られた地下壕は映像を見る限り快適そうだ。
砂岩は強度が高く柔らかい特性もあるため、加工しやすい。この砂岩の特性を活かした住まいは、室温が常時19℃〜22℃で安定しており、もちろんエアコンは不要。そもそも温度調整のための発電が必要となるため、地球に優しいという記事タイトルに繋がる。
また、ホワイトクリフスの電気は太陽光発電で賄われている。
だが、最近炭鉱が見つかったとのことで太陽光による発電施設を破棄する動きが出てきているとのこと。全く持って短絡的な発想だが、映像の最後の方で太陽光発電の研究者が太陽光発電を継続する理由をわかりやすく、明確に伝えていることが印象に残った。
「太陽光発電にかかる費用はまだ高いが、今後は安価になっていく。石炭の価格は今後も高騰していく。したがって、いずれその価格差はなくなる。」
価格差はなくなるどころか、なくなったところからは太陽光発電の方が安くなるはずだ。市場の原理は働くならば。太陽光発電が普及していく段階で先行するのは都市部ではなく、地方からかもしれない。日本でも多くの田園、畑が地方にはある。田園、畑が有効に使われない現状があるならば、そこを太陽光発電のための施設として利用することも十分に考えられる話だ。
やはり、太陽光発電普及のカギを握っているのは地方なのかもしれない。